(1) | 研究期間 平成9年度の1か年間 |
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(2) | 研究協力員 研究協力員を表1−1のように委嘱した。
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(3) | 実態調査 実態調査は,本センターからは,調査用紙並びにフロッピーディスクを郵送し,各学校からの回答方法は,郵送またはインターネットを利用した電子メールによる回答とした。 |
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(4) | 研究協議会 研究協議会を表1−2の通り開催した。
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(1) |
調査学校数 調査全体の学校数を500校と決め,全国の学校数の割合に沿って,学校種毎の調査する学校数を表1−3のようにした。
この学校数の割合を決めるに当たっては,表1−4の資料を参考にした。
平成8年5月1日,文部省の学校基本調査より |
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(2) |
調査先の選定 調査先の学校は,小・中・高等学校については,地域に偏らないよう,各県から平均して選択するように心がけたが,県によってインターネット実践のばらつきが見られた。 また,平成9年4月15日,大阪教育大学調べ(http://www.osaka-kyoiku.ac.jp/educ/)によると,ホームページで情報発信している学校数は表1−5のようであった。
この学校のホームページの中には,学校,教員個人,同窓会,生徒個人,PTA,卒業生個人,市役所など,様々な発信者が混在しており,学校の許可を得ているかどうかは記載されていないことが多い。この中から,学校で発信しているインターネットのホームページを参照して,インターネットを利用して授業実践している学校を選択した。 文部省と通産省が行った100校プロジェクトの学校は,サーバーが設置され,複数台のパソコンからインターネットに接続できる環境が整っている。そのため,インターネットを利用した実践が行われており,その様子は,ホームページを通して公開されている。 また,NTTが実施しているこねっとプランの学校では,接続環境が整った直後の所が多いため,これから本格的な授業実践が始まる学校が多い。 |
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(3) |
調査先からの校種別回答数 アンケートを送付した校種別の学校数,回答を返送してくれた学校数及びその割合については,表1−6の通りである。
いくつかの中学校からの回答の中に,回答期間が体育祭の準備で忙しい時期のためゆっくりと応えられない旨の記載があった。 ![]() 研究協議会 [目次へ] |