第１章　研究の概要

1. 研究主題
   教育におけるインターネット利用の有効性
   
2. 研究の趣旨
   学校教育におけるインターネットの利用状況，効果，課題とその対策及び将来の展望を明確にする。
   
3. 研究の内容
   全国のインターネットを利用している先進校を対象に実態調査を行い分析・考察する。
   
4. 研究の方法
   

   （１）	研究期間 平成9年度の1か年間
   （２）	研究協力員 研究協力員を表1−1のように委嘱した。 表1−1 校　種 小学校 中学校 高等学校 特珠教育諸学校 合　計 人　数 2 2 2 2 8人
   （３）	実態調査 　実態調査は，本センターからは，調査用紙並びにフロッピーディスクを郵送し，各学校からの回答方法は，郵送またはインターネットを利用した電子メールによる回答とした。
   （４）	研究協議会 研究協議会を表1−2の通り開催した。 表1−2 回 期　　日 内　　　　　容 １ 平成９年６月12日（木） アンケートの内容及び送付先の検討 ２ 平成９年８月５日（火） アンケートの発送準備と発送 ３ 平成９年10月９日（木） アンケート集計の分析・検討 ４ 平成９年11月18日（火） 研究報告書の原稿作成

   
   
5. 調査の概要
   

   （１）	調査学校数 　調査全体の学校数を500校と決め，全国の学校数の割合に沿って，学校種毎の調査する学校数を表1−3のようにした。 表1−3 校　種 小学校 中学校 高等学校 特珠教育諸学校 合　計 学校数 290 133 65 12 500校 この学校数の割合を決めるに当たっては，表1−4の資料を参考にした。 表1−4　       （全国の校種別学校数とその割合） 校　種 小学校 中学校 高等学校 特珠教育諸学校 合　計 学校数 24,482 11,269 5,496 975 42,222校 学校数／合計 58％ 27％ 13％ 2％ 100％ 平成8年5月1日，文部省の学校基本調査より
   （２）	調査先の選定 　調査先の学校は，小・中・高等学校については，地域に偏らないよう，各県から平均して選択するように心がけたが，県によってインターネット実践のばらつきが見られた。 　また，平成9年4月15日，大阪教育大学調べ（http://www.osaka-kyoiku.ac.jp/educ/）によると，ホームページで情報発信している学校数は表1−5のようであった。 表1−5 校　種 小学校 中学校 高等学校 特珠教育諸学校 合　計 校　数 563 479 631 65 1,738校 　この学校のホームページの中には，学校，教員個人，同窓会，生徒個人，PTA，卒業生個人，市役所など，様々な発信者が混在しており，学校の許可を得ているかどうかは記載されていないことが多い。この中から，学校で発信しているインターネットのホームページを参照して，インターネットを利用して授業実践している学校を選択した。 　文部省と通産省が行った100校プロジェクトの学校は，サーバーが設置され，複数台のパソコンからインターネットに接続できる環境が整っている。そのため，インターネットを利用した実践が行われており，その様子は，ホームページを通して公開されている。 　また，NTTが実施しているこねっとプランの学校では，接続環境が整った直後の所が多いため，これから本格的な授業実践が始まる学校が多い。
   （３）	調査先からの校種別回答数 　アンケートを送付した校種別の学校数，回答を返送してくれた学校数及びその割合については，表1−6の通りである。 表1−6 校　　種 送付学校数 回答学校数 回収率 小学校 290 143 49.3％ 中学校 133 57 42.9％ 高等学校 65 43 66.2％ 特殊教育諸学校 12 8 66.7％ 　いくつかの中学校からの回答の中に，回答期間が体育祭の準備で忙しい時期のためゆっくりと応えられない旨の記載があった。 研究協議会 [目次へ]