は　　じ　　め　　に
　今日の社会では，都市化の急速な進展や生活の利便化などによって，日常生活における身体活動の機会が減少したりストレス要因が増加するなど，心身の健康を保持増進する観点から，早急に取り組むべき様々の問題点が指摘されています。特に，児童生徒については，体力・運動能力の低下傾向や心身の健康問題などが今日的課題になっています。
　平成９年９月の保健体育審議会の答申では，21世紀に向けた健康の在り方をヘルスプロモーション（ＷＨＯ・オタワ憲章1986年）の理念に基づく健康の保持増進ととらえ，国民一人一人が心身の健康問題を意識し，生涯にわたって主体的に健康の保持増進を図っていくことが不可欠であると述べています。すなわち，学校においては，健康に関する基本的な知識の習得や理解を図るとともに，行動変容を実践できる能力や技術の育成を，さらに総合的・効果的に行う必要があります。
　また，教育課程審議会の「中間まとめ」（平成９年11月）は，体育・保健体育の現状と課題について，「児童生徒の学習状況については，全体的には個に応じた多様な活動が行われるなどにより，運動への関心・意欲が高まっている。しかし，中学校において，一部の運動領域の技能の学習状況に差が見られる。また，児童生徒の全体的な体力・運動能力の低下，特に，走る，跳ぶ，投げるなどの運動能力の低下にもかかわらず，児童生徒が運動の必要性を理解し，自ら実践することが十分身に付いているとはいえない状況にある。」と指摘しています。
　このような状況に適切に対応し，教科体育及び健康教育の充実を図っていくためには，組織的な指導体制の整備とともに，学習環境や指導計画等の工夫・改善，関係教職員一人一人の指導力の向上が求められています。
　本調査研究は，このような背景や課題を踏まえ，今後の指導に資することを目的として実施しました。各学校におかれましては，この調査結果を教科体育や教科外体育及び児童生徒の体力向上等，体育指導の充実に御活用いただければ幸いです。
　最後に，この報告書作成に当たって御協力をいただきました学校及び関係各位に深く感謝申し上げます。
平成１０年３月
茨城県教育研修センター所長
増田　一也

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